初秋の候、厳しい暑さが続きますが皆様方におかれましては益々ご清栄のこととお慶び申し上げます。
平成２３年７月９日に創業社長の加藤政美が逝去致しました。
生前お世話になりました皆様にはこの場をお借りして感謝申し上げます。
新任代表取締役には加藤貴志（前取締役）が就任致しましたのでご報告致します。
今後も社員一同事業の発展に尽力して参りますので宜しくお願い致します。
敬具
１、受付期間
平成23年5月6日（金）から5月20日（金）
申込は簡易書留郵便による個人別申込みに限ります。
２、試験日及び合格発表日
1級学科試験
試験日：平成23年9月4日（日） 合格発表日：平成23年10月13日（木）
1級実地試験
試験日：平成23年12月4日（日） 合格発表日：平成24年3月7日（水）
３、受験手数料
学科試験 8,500円 実地試験 8,500円
申し込み方法や受験会場、受験資格等は実施機関ホームページよりご確認下さい。
1級管工事施工管理技士資格は、電気工事施工管理技士と並び、非常にニーズの高い資格となっております。受験資格を得るためには最短でも3年以上の実務経験が必要となりますが、取得後は転職可能な選択肢が大きく拡がりますので、受験資格のある方は積極的なチャレンジをお勧めします。
1級管工事施工管理技士の案件一例
プラント施工管理技術者
マンションの設備改修施工管理
集合住宅の管理企画・修繕工事監理【給排水設備】
商業施設・飲食店等の設備施工管理技術者
コンストラクションマネージャー：ガスプラント
安定ゼネコンでの設備施工管理技術者
大手サブコンでの設備施工管理
他にも多数あり。
管工事施工管理技士資格を活かしての転職をお考えの方はテンポール転職コンサルタントまでご相談下さい。
]]>現在の建築・不動産業界の採用動向と致しましては、震災の影響で一時的に採用を見合わせている企業もございますが、急募・積極採用企業も複数ございます。
直近の積極採用職種と致しましては
・ビル設備管理
・注文住宅設計・施工管理
・リフォーム・改修施工管理、技術営業
・住宅性能評価員
・災害リスクコンサルタント
・意匠設計、デザイナー
・インテリアコーディネーター
・不動産総合職
などがあります。
基本的には資格を求められる企業も多いのですが、資格や年齢不問の案件等、比較的採用ハードルが低めの企業も見られます。企業によっては、震災後の復興のため既存の社員が東北に異動し、関東で人員が不足しているというケースもございます。
規模縮小を行う企業がある一方で人手不足の企業もあり、このような企業の力になることで、間接的な復興支援や日本経済の支えにも繋がります。現在転職をご検討されている方は、梅雨に入る前にテンポールまでご相談頂ければと思います。
現時点で電車の運休により出社困難となる従業員が大多数となります。
また、計画停電時は業務遂行が不可能となりますのでご利用の皆さまには
何卒ご理解を頂きたくお願い申し上げます。
今後注意深く計画停電の運用状況をみて速やかに通常営業に戻すべく
努力してまいりますので宜しくお願い致します。
職種：給排水設備工事の管理監督・設計者（設計・営業・工程管理など）
業務内容
１ 工事に取り掛かる前に調査をしたり、着工時の打ち合わせや工事完了後の引渡しの立会いなどを行います
２ 現場から送られてくる写真などの整理や、設計部が作成した図面や申請書類などを諸官庁へ提出します
３ 作業工程に従い、材料の発注や外注費の支払い等をして頂きます
給与：月給１７万円以上
勤務時間：９：００ー１８：００
勤務地：本社および各営業所
休日：日曜他 週休2日制、祝日、夏季、年末年始
資格：要普通免許 学部不問 既卒可
待遇：交通費全額支給、昇給年１回・賞与年２回・社保完備 マイカー通勤可
応募・お問合せは人事採用担当までご連絡ください。
表題の件、弊社では業務効率化を目的とした社内体制の再構築を推進しております。効率化の一環としまして、本店移転および横浜営業所の本店統合を実施致します。3月7日より下記住所に移転しますのでお知らせ致します。
本店住所：
〒１９４-００２１
東京都町田市中町１-３０-８菅井町田ビル２-A
※電話番号、FAXは3月7日以降に会社概要に記載致します。
※横浜営業所は本店と統合します。
移転後はサービスにおける機動力の向上、意思決定事項の迅速化等の効率化を見込んでおります。今後も社員一丸となり精進して参りますので何卒宜しくお願い申し上げます。
]]>依然として全体的に少ない状況が続いておりますが、昨年度と比較して増加傾向にある職種についてピックアップしてみました。
〇設計事務所
意匠設計経験者の若手（３５歳以下）の有資格者を求める企業が、わずかながら増加傾向にあります。一級建築士保持者が望ましいですが、年齢によっては二級建築士でも可能な企業もあります。
構造設計・設備設計に関しましては、案件の全体数にそれほど変化はありませんが、有資格者で４０代位までの方であれば、複数の案件ご紹介が可能です。
〇ハウスメーカー
工法は問わず、木造の戸建住宅の設計経験がある若手の建築士（１、２級）のニーズが徐々に増加しております。
〇プラント設計、施工管理
こちらは年齢を問わず、資格と経験がある方はかなり注目されます。
海外勤務案件もあり、英語力とプラント関連業務経験があれば大手企業への転職も可能です。
〇マンション改修設計、施工管理
改修が必要なマンションの全体数が増加傾向にありますので、一級建築士や管工事・電気工事施工管理技士などをお持ちで業務経験がある方のニーズが高まっています。
年齢も幅広く募集しており、給与水準もやや高めの企業が多いですが、改修プランの提案能力や住民への対応・折衝力も必要となります。
少しずつではありますが、比較的安定した給与や、諸手当が充実している企業の案件が増加しております。HP等に記載された基本給だけでは見えない部分（各種手当や将来の昇給額）で優遇されている企業もあり、思っていたよりも待遇が良かったという成功例もございますので、気になる案件がございましたらお早めにテンポールまでご相談下さい。
弊社は下記期間を年末年始休業期間とさせて頂きますので
宜しくお願い致します。
平成22年12月29日から平成23年1月3日
なお、ホームページでのお問合せ、登録は行っておりますが
お返事は年始4日になりますのでご了承ください。
宜しくお願い致します。
]]>受験者数 10705名（製図から受験 5044名）に対し、4476名の方（41.8％）が合格されました。おめでとうございます。
本年度の学科も含めた総受験者数は43520名 ですので、全体の合格率は10.3％という結果でした。以下は過去5年間の合格率です。
2005年 11.1％
2006年 7.4％
2007年 8.0％
2008年 8.1％
2009年 11.0％
建築業界の転職市場において、やはり一級建築士資格は大きな武器となります。特に若手（20代から30代前半）の保持者の場合、このような景気でも比較的スムーズに転職可能となります。ただし、30代後半以降になりますと、保持している方も多いため、保持していないと圧倒的に不利という状況ですので、転職を検討されている方はなるべく早めの取得をお勧めします。
職種別一級建築士保持者の需要状況
意匠設計：30代前半までは比較的コンスタントにニーズ有。 40代以降になるとジャンルが限られ（超高層住宅 木造２ｘ４等）それらに特化した方を求められる傾向にあり、ライバルも多くかなりハードルが高い。
構造設計：40代位までで即戦力としてのスキルがあればニーズは高め。耐震診断経験やプラント設計経験があれば年齢不問で有利。また、構造設計経験を活かして地震リスクコンサルタントや確認審査機関へのキャリアチェンジも可能。
設備設計：建築設備士の取得者は4年の実務経験で一級建築士試験の受験資格が与えられるが、建築設備士もしくは一級建築士の資格のみでもニーズは高めで、両方を併せて取得した場合、かなり有利な転職が可能。特に設備設計一級建築士を取得した場合は引く手あまたとなる。
その他 ： 施工管理業務や不動産関連企業をはじめ、建築業界以外の各種メーカーでの自社施設の改修設計・管理、飲食チェーンや小売業の新規出店におけるデザインや店舗企画開発業務等でも一級建築士のニーズ有。
全体の求人数も少しずつ増加傾向にあります。今回新たに取得された方は、これまでより確実に選択肢が増えているはずです。離職して試験勉強に専念されていた方や、新たに取得したが現在の職場に不満のある方、取得後のご自身の市場価値を知りたい方は是非テンポールまでご相談下さい。
合格基準点は50問中36点以上で去年より3点アップとなりましたので、難易度は比較的低めだったのかと思われます。
合格後、取引主任者となるためには受験地である都道府県知事の取引主任者資格登録を受け、取引主任者証の交付を受ける必要があります。
今年は住宅瑕疵担保や農地法に関する法改正があり、そちらからいくつか出題された模様です。建築に関する問題も毎年出題されており、今年は以下の問題でした。
問 建築物の構造と材料に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。
(1)常温において鉄筋と普通コンクリートの熱膨張率は、ほぼ等しい。
(2)コンクリートの引張強度は、圧縮強度より大きい。
(3)木材の強度は、含水率が大きい状態のほうが小さくなる。
(4)集成材は、単板などを積層したもので、大規模な木造建築物に使用される。
正解は最下部をご覧下さい。
不動産業界では宅建は欠かせない資格で、業務においても重要事項説明をする際に必須となります。以前、不動産業界希望の方にお話を伺ったのですが、宅建資格を持っている場合は何も問われませんが、取得していない場合、顧客から何故持っていないのかを問われることがあるそうです。
不動産業界にいる以上、いずれは取得しなければならない資格ですので、なるべく早めの取得をお勧めします。
宅建2010年も掲載済みの資格チャレンジアプリはこちら
正解 （２）
〇建築設計（意匠）：２
依然として全体的には少ないながらも、ハウスメーカーや大手設計事務所を中心に求人が再開され始めてきました。
一級建築士資格やツーバイフォー設計経験が求められるケースが多く、若年層をターゲットとする企業がほとんどですが、今後のさらなる回復を期待したいところです。
年収レンジ：２５０〜５００万円
〇建築設計（構造）：２.５
構造設計は前回同様充足傾向にあり、若手の一級建築士保持者以外では厳しいと言わざるを得ない状況です。また、構造設計一級建築士保持のベテラン層の場合、希望される年収が７００万円以上という方が多く見受けられますが、現状では提示年収の上限が７００万円以下の企業がほとんどです。
設計職で動きが停滞している一方で、確認検査機関において一級建築士や構造設計の知識のある方を募集する企業が増えてきました。資格・設計経験があれば、確認検査業務の経験や年齢は不問といった企業も多いので、興味のある方はご相談下さい。
年収レンジ：３５０〜７００万円
〇設備設計・施工管理：４
設備においては引き続き需要が高く、現場代理人の経験者をはじめ、建築設備士・設備設計一級建築士・一級管工事施工管理技士・電気工事施工管理技士等の資格保持者は重宝されます。現在の職場環境や待遇に不満のある方はテンポールまでご相談下さい。
年収レンジ：３５０〜７００万円
〇建築施工管理：３
前回同様戸建・ツーバイフォー住宅を中心に、回復傾向にあります。３０代以上の方の場合、建築士や建築施工管理技士資格を求められるケースが多いですが、これまで一貫して施工管理に携わってこられた方でしたら安定企業への転職も可能です。
年収レンジ：３５０〜６００万円
〇土木設計・施工管理：２.５
建設コンサルにおいては技術士資格が重要視され、英語力があれば海外案件に携わることが可能となり、さらなる年収アップが見込めます。土木施工管理においては１級土木施工管理技士資格が必須となる場合が多いですが、少しずつ増加傾向にあります。
年収レンジ：２５０〜６００万円
〇不動産全般：１.５
引き続き、人気職であるアセットマネージャーやデューディリジェンス等の再開はもう少し先となりそうですが、用地仕入れや不動産ファンド関連業務等に少しずつ動きが見えはじめてきました。不動産関連のハイクラス求人では高収入が望めますが、ビジネスレベルの英語力を求められるケースが多くなっております。
年収レンジ：３５０〜＊＊＊万円
秋になり大手・中堅の安定企業を中心に、採用を再開する企業が少しずつ増加してきました。企業への案件ヒアリングの際にも、景気の最悪期は脱出して徐々に回復傾向にあると話す採用担当者が多くなってきましたが、ここ最近の採用増加が年度末に向けての一時的なものである可能性もあり、まだまだ安定しているとは言えない状況です。これまでストップしていた採用が再開される一方で、早期退職制度等を利用した人員削減が行われている企業も依然としてあります。
良い転職の実現のためにはタイミングも重要です。特に安定した企業や魅力的な企業の場合は離職率も少なく、一度充足すると採用枠に空きが生じることが少ないので、大きなチャンスを逃さないためにも積極的かつスピーディーな行動が必要不可欠になります。
安定企業に身を置きたい方や現在の企業の業績・将来性に不安のある方は是非ご相談下さい。
さて、昨今の厳しい雇用情勢から採用の門戸が日々狭くなっている状況です。
即戦力人材に対するニーズがより一層求められる中で、転職および再就職を希望される
際には業務で必要となる資格やスキルが求められています。
現状では、残念ながら未経験職種への転職、再就職は極めて限定された職種にのみ
あるだけですので、実態としてはほぼ不可能と考えて頂く必要があります。
ただ、このような状況下だからといって悲観してあきらめてしまうのは勿体ないです。
スキルアップするための充電期間であるとプラスに捉えてみてはいかがでしょうか。
そこで、テンポールでは少しでもみなさまのお力になれるようにスキルアップアプリの提供をスタートします。
すべて無料でご利用頂けるウェブアプリケーションですので、ぜひご利用頂ければ
幸いです。
ご意見ご感想など頂ければ今後のシステム開発にどんどん反映させていきたいと
考えておりますので、宜しくお願い致します。
本年度の受験者数38476名に対し学科合格者は5814名、合格率は15.1%という結果になりました。
学科試験の合格基準点は学科１（計画）、学科２（環境・設備）が11点、学科３（法規）、学科４（構造）が16点、学科５（施工）が13点、総得点が88点。各科目と総得点の合格基準点全てに達しているものが合格となります。なお、国土交通省によると、総得点は概ね90点程度を合格基準点として想定していたが、総得点の平均点が想定より低かったことから88点が合格点となった模様です。
製図試験は10月10日に行われ、12月16日に一級建築士合格者が発表される予定となっております。
昨年より、学科試験の合格者は以降2回に渡って学科試験が免除されることとなりましたので、今回の学科試験の合格者は、申請により、2011年及び2012年の学科試験は免除されます。
過去の学科合格率推移を見ると、2005年 25.0％ 2006年 10.0％ 2007年 11.3％ 2008年 15.1％ 2009年 19.6％ となっており、2008年度とほぼ同じ水準で、昨年より少々厳しい結果となりました。
学科合格者の平均年齢は32.7歳で、24から26歳が19.1%、27から29歳が20.6％、30から34歳が27.5%、35から39歳が17.7％、40歳以上は15.1%と、30から34歳が最も多い合格者層となりました。また、登録者の方を中心にお話をうかがった所、初回よりも２?３度目の受験で学科合格された方が多く見受けられます。そして、独学よりも資格スクール等で勉強された方が多いようです。
転職市場においても30歳から34歳の層を中心に、20代後半から40歳前後までが最もニーズが高い層となっております。
そして30歳前後で一度目の転職を検討される方が多くなっていますが、この時点で一級建築士資格を取得しているかどうかで、内定率や提示年収で大きく差が生じます。
新卒・第二新卒の年代の方は２?３度目での合格を踏まえた上で、30歳頃までには取得することを目標として、早めの準備をおすすめします。今後取得予定の在職中の方にとっては、限られた時間の中で仕事と勉強の両立はかなり険しい道かと思いますが、一級建築士保持者の多くは在職中に取得されていますので、休日や勤務終了後の時間を有効利用し、資格スクール等を上手く活用して早めの合格を目指しましょう。
一級建築士資格は必要だけど、どうしても多忙・激務で全く時間が取れないという方もいるかと思いますが、思い切って環境を変えるというのも一つの手です。仕事をしながら勉強できる環境を設けている企業もございますので、その様な環境に身を置いて勉強したい方は、一度テンポールまでご相談頂ければ幸いです。
弊社は、下記期間を夏季一斉休業となりますのでお知らせ致します。
8月11日〜8月13日
尚、ホームページは常時稼動していますので
お問い合わせ、ご登録は随時受け付けております。
また、8月16日にシステムメンテナンスを実施しますので、
アクセスの不具合が発生する可能性がございます。
一両日中には完了しますのでご了承ください。
宜しくお願い致します。
]]>6月の完全失業率（季節調整値）は5.3％で前月比0.1ポイント上昇。6月の就業者数は全国で6280万人で、こちらは29ヶ月連続の減少、1年前に比べ20万人減少という結果になりました。
産業別就業者数を見ると，1年前に比べ「卸売業，小売業」が1060万人で20万人減少，「建設業」が487万人で19万人減少、「製造業」が1035万人で16万人減少となる一方で、「医療，福祉」などが増加となりました。
また、完全失業者数は344万人となり、前年同月に比べ4万人の減少、20か月ぶりに減少しました。
失業率は上昇となりましたが、これは「働く意思と能力があるのに仕事に就けない状態にある人」を指すので、仕事探しをあきらめた人・探す意思のない人は失業者には含まれません。そのため、これまで仕事に就いていなかった若年層等が、景気の持ち直しに伴い仕事探しを開始した結果が、失業率の上昇という形で表れたとの見方もできます。
ただ、建築・不動産業界の就業者数は依然として減少していますので、景気は回復傾向にあると言えども、引き続き厳しい状況が続いてると言わざるを得ません。
一方、厚生労働省が発表した６月の有効求人倍率は0.52倍と前月より0.02ポイント改善しました。
都道府県別の有効求人倍率（季節調整値）をみると、最も高いのが群馬県の0.78倍で、最も低いのが沖縄県の 0.31倍となりました。東京都は0.65倍、神奈川県は0.42倍となっております。
新卒・パートタイムを除いた6月の新規求人数を業種別に見ると、建設業は35199人で前年同月比2.1％増、不動産業・物品賃貸業求人数は6249人で9.7％増となり、求人数に関しては徐々に持ち直しつつあります。
求人倍率とは、求職者1人あたり何件の求人があるかを示すもので、これが1.0 より高い場合は、仕事を探している人の数よりも求人のほうが多いということを示します。そのため、現在の水準では一つの求人案件に複数名がエントリーするという状況になり、必然的に採用ハードルが上昇します。
転職希望者の理由としては、スキルや待遇アップを目的とする方も多いのですが、会社業績の悪化などにより転職を余儀なくされる方も多く見受けられます。言い換えれば、転職を希望しなくとも、転職せざるを得ない状況となってしまった方も多いということです。
現在のような採用ハードルが高い中で突然そのような状況に置かれた場合、前もって情報収集・準備をしてきたライバルから数少ない採用枠を勝ち取るのは至難の業とも言えます。そうなると転職活動も長引き、モチベーションの維持も困難になり、それが転職活動に表れてしまい不採用といった悪循環に陥る可能性もあります。
現時点で転職を希望していない方、または転職先が見つかり今後長く勤める予定の方も、
いざという時のために日頃から業界や社会全体の情報収集、そしてご自身のスキルアップを常に意識することをお勧めします。